投資信託に関するコスト


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投資信託は、購入・運用に当たって様々なコストが支払われています。長期運用に当たってはコストに対する意識が非常に重要になります。

主に投資信託に掛かるコストは以下の通り。

  • 販売手数料 (重要度:★★)
    販売手数料は、投資信託購入時に販売会社に対して支払われるコストです(1.05〜3.15%程度)。
    同じ投資信託でも販売会社によっては手数料の価格が異なることがありますので、購入に当たっては出来るだけ価格の安い販売会社を見つけましょう。銀行・郵便局・大手証券会社では手数料が高く設定されている場合が多く、ネット証券会社では手数料が安かったり、場合によっては手数料が無料(ノーロード)で販売されていることもあります。手数料の如何で運用効率には差は付きません。安ければ安いほどイイんです。
    長期で運用する場合、信託報酬ほどナーバスになる必要はありませんが、積み立てを行う場合にはやはり手数料の少ない方が良いでしょう。
  • 信託報酬 (重要度:★★★)
    信託報酬は、投資信託運用中に運用会社・販売会社・受託会社に対して日々支払われるコストです(年0.5〜2.0%程度)。日々更新される基準価額を計算するタイミングで差し引かれるので、目に付きにくいコストと言われています
    長期で運用する場合、投資信託の最大の利点と言われている複利効果を損なうことになります。複利効果を生かすのであるならば出来るだけ信託報酬の少ない投資信託をお勧めします。
  • 税金 (重要度:★★★)
    税金は、投資信託の運用益に対して支払われるコストです(10〜20% 程度)。運用がマイナスならば支払う必要はありません。
    「運用終了時の投資信託の解約・売却時」と「運用中の分配金の支払い」のタイミングで税金が差し引かれます。「運用終了時の投資信託の解約・売却時」は、諦めるしかありません。分配金は、投資信託によって毎月支払われたり、毎年 0 円配当だったり対応はマチマチです。分配金は、日々更新される基準価額から差し引かれて配分されます。
    長期で運用する場合、分配金の税金支払いは投資信託の最大の利点と言われている複利効果を損なうことになります。複利効果を生かすのであるならば出来るだけ分配金を出さない、もしくは出しても小額である投資信託をお勧めします*1
  • 信託財産留保額 (重要度:★)
    信託財産留保額は、投資信託の解約・売却時*2に支払われるコストです (0.1〜0.5%程度)。このコストは投資信託の純資産に加算されます。
    投資信託の解約・売却に伴い、運用していた資産を売却しなければなりません。資産の売却費用は、引き続き運用している他の投資家が支払うことになります。短期に購入・売却を繰り返した場合、長期運用者が多くコストを支払うことになり、不利になってしまいます。これらのコストを負担する意味で信託財産留保額が設けられています。
    長期で運用する場合、信託財産留保額はプラス面があるのでこのコストは気にしない方が良いかもしれません。

見えにくいコスト、売買委託手数料について

売買委託手数料は、資産の売買に生じる手数料です。この手数料も順次、純資産から差し引かれます。普段はおおよそ 0.1% 以下程度で収まるものなのですが、株や債券などの資産の売買を積極的に行う(行わなければならない?)と手数料の負担もかなりの額になります。普段は目にすることの無いコストですが場合によっては信託報酬に肉薄します。

このコストは運用報告書の「1万口(元本10,000円)当たりの費用の明細」から読み取ることが出来ます。

売買委託手数料が多く支払われる場合は以下の通り。

  • 出来立ての投資信託の場合
    新設当初は、多くの投資家が殺到する場合が多いので資産が急激に増え手数料が増します。ただしファミリーファンド方式の場合、既に資産運用が始まっているのでそれほど手数料は掛かりません。販売会社が少なかったり極端に人気の無い投資信託の場合でも手数料は掛からない場合が殆どのようです。
    例えば 05.09.30 に公開されたフィデリティ投信の「フィデリティ・日本配当成長株・ファンド」は証券会社以外にも銀行等でも広く取り扱われているのですが、この投資信託の信託報酬「年1.6065%」に対して売買委託手数料は「年1.07%」になります*3。合わせると 2.6% 以上。毎年続くとは思えませんが相当な費用だと思います。
  • 何らかの理由で大量に購入・解約された場合
    売買委託手数料もそうですが、運用効率が著しく落ちる可能性も否定できません。これは投資信託が投資制限を設ける理由の一つです。
  • 資産売買が激しい投資信託の場合
    資産売買を積極的に行い、キャピタルゲインを稼ぐ運用を行う投資信託があります。このような投資信託は、慢性的に高額な売買委託手数料を支払っている場合が多いです。運用報告書の「売買高比率」より売買の積極性を確認出来ます。
    例えば三菱UFJ投信の「凄腕」は売買高比率が「5.40」と高く、この投資信託の信託報酬「年1.575%」に対して売買委託手数料は「年0.39%」になります*4。出来立ての投資信託の場合と異なり、常に積極的な売買を行うと思って間違いないので実質、年 2% 近い信託報酬を支払っていることになります。
    うーんマンダム。

*1 どうも税務署から分配金を出すよう指示されているのではないかとの書き込みをよく見ます。ホントだったらイヤな話です。
*2 ごく稀に購入時に支払う場合もあります。
*3 運用報告書 第1期より
*4 運用報告書 第1期より

Last-modified: 2010.05.04 (火) 21:37:30 (2700d)