個別銘柄： †
準備 †
- 対象会社の決算書（最新の期と１期前）
- 同業他社(２社以上)の決算書
利益の質を図る †
- 会計発生高 = (当期純利益+特別損失-特別利益)-営業キャッシュフロー*1
- 6923 : -23965 = (26283 + 1738 - 227) - 51759
- 7276 : -25377 = (13374 + 837 - 1035) - 38553
- 7244 : -9283 = (-900 + 388 - 54) - 8717
- 総資産経常利益率(ROA) = 経常利益/総資産*2
業種分析 (p91) †
- 今後どのくらい成長するか？
- 規制産業か？
- 規模の経済が働くか？
- ライバルにない強みを持っているか？
- 強みはどのくらい参入障壁になるか？
表紙 (p118) †
- 会計処理方法の変更はないか
- 営業キャッシュフローはコンスタントに伸びているか
- 投資キャッシュフローは営業キャッシュフローの範囲内か
- 営業キャッシュフローは営業利益の60〜120%に収まっているか？*3
- ROA(総資産経常利益率)は伸びているか*4
- 売上高、営業利益、経常利益はバランスよく伸びているか*5
経営成績および財務状態 (p136) †
- 自社にとって都合の悪いことにも言及しているか
- 増収増益を自慢していないか
- 新規事業を計画しているか。しているとすれば、それは既存事業のノウハウを活かせる事業か*6
- 具体的な数字が載っているか*7
貸借対照表の「資産の部」(p147) †
- 売掛金・受取手形の額がふくらんでいないか
- 棚卸資産の額がふくらんでいないか
- 繰越税金資産はどのくらいあるか
- 有形固定資産の額はいくらか、償却方法は定額法か定率法か
- のれん代の額は大きくないか、償却期間は何年か
- 繰越資産という項目があるか。あるとしたらどのくらいの額か
貸借対照表の「負債の部」 (p166) †
- 引当金や前受収益などが少なすぎないか
- 社債、とくに転換社債を発行していないか
貸借対照表の「純資産の部」(p171) †
- 利益剰余金は資本金・資本余剰金とくらべて小さすぎないか
- 純資産の部の大半を評価差額金が占めていないか
- 新株予約権が多額に発行されていないか
- 少数株主持分が過大でないか
損益計算書 (p177) †
- 営業利益は同業他社にくらべて図抜けて高くないか
- 特別利益・特別損失の額と項目数は多すぎないか
- 法人税は40%前後になっているか
キャッシュフロー計算書 (p186) †
- 営業キャッシュフローは売上高や営業利益に照らして適切か
- 投資キャッシュフローを自社への投資に使っているか
- 財務キャッシュフローはプラスかマイナスか
連結財務諸表作成の基本となる重要な事項 (p195) †
- 当年度に変更項目はあるか
- 減価償却は定額法と定率法のどちらを採用しているか
- 無形固定資産（とくに連結調整勘定やのれん代）は何年償却か
注記事項(p200) †
- 担保、偶発債務、買った会社の内容、後発事象など、気にかかる記述はないか
大きいほど利益の質に問題有(p55)。
継続して下がるようだと利益の質に問題有(p58)。売上げが伸びれば規模の経済性が働きROAが下がるのが一般的。
「営業キャッシュフロー/営業利益」で求める。減価償却費が多い製造業は値が大きく、サービス業は値が小さくなるのが一般的。
「ROA = 経常利益/総資産」で求める
売上高が伸びれば、それ以上に営業利益も伸びるのが一般的（規模の経済性による）。営業利益率が減っているようだと要確認。
新規事業には注意が必要
あいまいな表現に注意
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