1. 投資信託を始める前に 第2版 (投資信託/ポイント)

投資信託を購入する前に気を付けるべき事項について纏めています。

'07/05 にリニューアルしました。よもや前の書いている内容とは似つかなくなっています。

販売会社(対面銀行や郵便局や対面証券)に騙されるな

銀行などの勧誘で投資信託を始めた方も多いと思います。私もそうです。始めた事に後悔はありません。しかし、運用するにあたってあまりにも知識が少なかったことについては惜しい思いをしています。もう少し知識があれば、もっと有利に運用できたはずだ、と。

販売会社で気をつけるべき点を挙げてみます。

投資信託は販売会社によって扱いが大きく異なります。

例えばネット証券で扱っている投資信託は、客寄せとして活用している場合が多くアナタに有利なものが揃っていることが多いです。ネット証券側からすれば、とにかく口座を開いてもらう事が最優先課題で、投資信託から得られる販売手数料を諦めても得られる利益は多いと踏んでいるからでしょう。また窓口のオネーさんの勧めではなく自分の意思で購入しなければならないので、比較的、購入者側の目利きがイイことが背景にあるのかもしれません。

良い書籍を読もう

最近では、投資信託で資産運用を行う書籍が増えています。良い書籍に出会えれば、きっとアナタの一生モノの知識になるはずです。販売会社にボッタくられる 前に予備知識を入れておくに越した事はありません。

良書は少ないです。

多くの書籍は、販売会社や運用会社のポジショントークだったり、人気の投資信託を単に「今人気の投資信託はコレ!」のような 言わば情報の垂流しで資産運用に必要な根本を説明していません。また投資信託の欠点をひけらかすだけで終わってしまい、運用に関して 何らヒントを与えてくれない書籍もあります。モチベーションを下げるだけ下げて結局、個人向け国債しか買うものが無いという内容では 納得できないでしょう。

後、マネー雑誌の投資信託特集は真に受けない方が良いでしょう。その時々の人気のある投資信託を紹介しているに過ぎません。 急速に山を駆け上がっている最中で、いずれ体力不足により山から転げ落ちます。転がっている最中には、次の山の特集を始めています。 場合によってはその山は無かった事になっているかもしれません。転がる前に下山すれば良かったと反省するか、そもそも転がるタイミングなんて 分かるわけが無いので、皆が通っているなだらかな山道でハイキングを楽しむかは人によって異なります。 前者の成功者は雑誌でも良く取り上げられますが、成功者は思っているほど多くありません。殆どの人が転がり落ちています。

他人任せの資産運用を止めよう

投資信託は、資産運用に無関心でいられるほどリスクの低い金融商品ではありません。

銀行で販売しているからと言って、定期預金並みのリスクしか想定していないようですととてもイタイ思いをするでしょう。

投資信託を目利きする難しさ

過去の結果から未来を予測する事は不可能です。

投資とは、予測できないリスクに対して妥当なリターン*2が得られることを前提に資金運用します。投資信託は、過剰なリターンはそれ以上にリスクを取っている可能性が高く、過剰な宣伝はそれ以上にコストを取っている可能性が高いです。

私は正直、個別株を選別するより運用成績の良い投資信託を見つける事の方が難しいのではないか、と思っています。

長期運用を目指す場合、ファンドマネージャの手腕よりは「運用している銘柄数の多さ」、「コストの安さ」が運用益に大きく響く場合が多いようです。インデックス運用(パッシブ運用)の投資信託は、仕組み上、アクティブ型投資信託より運用銘柄数が多く、コストも安く設定されている場合が多いです。公的年金や保険の資産運用でもインデックス運用が活躍しています。

販売会社はあまり宣伝したがらないはずですが、インデックス運用も選択肢に入れておくと投資の幅が広がり有利に資産運用出来るかもしれません。

投資することの意味とは

銀行に社会の成長を委ねすぎたのではないか?

バブルを煽りやがて崩壊させた主犯は銀行でしょう。彼らがしっかり仕事をしていれば「失われた10年」は無かったかもしれません。

しかし銀行だけが犯人だったのでしょうか。

銀行に社会の成長と言う資産運用のリスクを負わせ過ぎていたとは考えられないでしょうか。そして今後も銀行だけに資産運用のリスクを負わせるべきなんでしょうか。私には今の銀行と言う組織が、社会に活力を与えるほど魅力的な投資が行える組織には見えません。

銀行に任せっきりの間接投資だけの資産運用から、債券や株式等の直接投資を活用した資産運用にも目を向ける時期に差し掛かっているのではないかと思っています。

銀行だけに私たちの社会の成長を託す必要はありません。
銀行だけに未来への投資のリスクを押し付ける必要はないんです。



*1 実際、健康を害して訴えたとしても勝てる見込みがあるのは米国だけでしょう
*2 リスクプレミアム